ノーベル反平和国家賞を創設:ホームズの対中国☆ホームズでノーベル反平和国家賞を創設を解説!



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2010年11月07日

ノーベル反平和国家賞を創設


探偵ホームズ、今日の「とっておき話」の
ホームセンターからは・・・


黒を白と言い換え、相も変わらず、人権蹂躙と、外国へも
圧力を続ける異様な国、中国

まず、流出ビデオへのネットユーザーの反応

まぁ、こんなものだろう。なにせ、チビのころから、徹底した反日教育を施されたのだ。ちょっとやそっとでは、中国共産党の洗脳からは解放されないでしょうな。

自らが信じていた「日本=悪」のテーゼが覆ったら、この人たちの精神構造はどうなるのだろう? 脳はビデオのとらえている真実を叫んでいるが、心はそれを拒否している、といったところか・・・とにかくわが国を罵倒することで、自らの精神が病むのを無意識に防いでいるようにもみえる。

それこそ、この世界中で一番哀れな若い人民たちを「解放」してくれる存在はないのかな。

そして、さらに各国へ挑発を続ける中国。
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ノーベル平和賞、出席するな…中国が各国に圧力
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ノーベル委員会も、急遽、ノーベル反平和国家賞とかノーベル悪徳国家賞とか創設して、輝かしき第1回受賞国家に中国共産党を選出したらどうかね。もちろん副賞として、各国との貿易禁止、各国の資本引き上げがもれなくついてくる。
全世界が拍手で賛同する、だろう、多分。
フランス・・・大丈夫かぁ。




参照記事

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中国逆ギレ「映像は日本の俳優が演じているに違いない」
(2010年11月06日17時00分 / 提供:ZAKZAK(夕刊フジ))

中国逆ギレ「映像は日本の俳優が演じているに違いない」

 中国船の不法行為の証明に中国側は逆ギレ−。尖閣ビデオの流出映像について中国外務省は5日、「真相を変えることはできず、日本側の行為の違法性は隠せない」との談話を発表した。これまで「巡視船からぶつかってきた」と主張してきた官製メディアも勢いを増し、中国国民の反日感情は一層高まっている。

 「小舟がどうして故意に大きい船に衝突する必要があるのだ!?」

 「(映像は)日本の俳優が演じているに違いない!!」

 中国のインターネット上には、こうした日本非難の書き込みが相次いでいる。「信憑性を問えば問うほど、本物と証明された場合には、自分たちの首を絞める結果になる」との冷静な意見も散見されるが、大多数は日本への罵詈雑言だ。

 中国ジャーナリストの富坂聰さんは、「政府から一般国民まで、事件に対する彼らの思想は『あくまで領海侵犯した憎き日本巡視艇を、勇敢なる同志漁船船長が体当たりして懲らしめた』というもの。独善的思想が支配する以上、映像流出も日本政府の陰謀としか映らず、もっと強烈な証拠映像を突きつけても反応は変わらない」と話す。

 また、YouTubeでは、流出映像をコピーした中国人が再投稿したとみられる動画のアクセスが急上昇。タイトルは英語で、《日本の船が中国の船を攻撃》とされている。日本と中国の区別がつかない欧米人に、日本の悪質さを訴えかけるために、わざと中国漁船と海保の巡視船の立場を入れ替えたとみられる。

 沈静化しつつあった内陸部の反日デモが再燃する兆しがある。中国政府は、国際法を守るよう求めた米国政府に対しても「何の根拠もない」と反論。「関係ない第3国が口をはさむことを希望しない」と態度を硬化させている。
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ノーベル平和賞、出席するな…中国が各国に圧力
(読売新聞 11月6日(土)1時27分配信)
 【ロンドン=大内佐紀】12月10日にオスロで開かれる中国民主活動家・劉暁波氏(54)のノーベル平和賞授賞式典への出席を見合わせるよう、中国政府が各国に圧力をかけていることがわかった。

 AP通信が4日、伝えた。

 同通信によると、オスロ駐在のフィンランドなど複数の国の外交官が「彼は犯罪者で、ノーベル賞授与は中国への内政干渉だ」として出席を控えるよう求める公式書簡を中国大使館から受け取ったことを確認した。式典で劉氏支持の声明を出さないようクギを刺す文書もあった。中国政府は、北京駐在の外交団にも働きかけをしているという。ただ、ドイツなどは出席を明言するなど、働きかけが逆効果となる可能性がある。

 授賞式典には、ノルウェーの国王ハラルド5世や同国閣僚が出席する。駐オスロ各国大使ら約1000人が招待され、招待状も発送済み。ノーベル賞委員会のルンデスタッド事務局長によれば、中国大使館にも招待状を送ったが、あらゆる郵便が開封されないまま返送されてきているという。
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<フランス>大統領に批判集中「中国の人権問題を無視」
(毎日新聞 11月6日(土)11時25分配信)
 【パリ福原直樹】中国の胡錦濤国家主席の訪問を機にフランスで、中国の人権問題に目をつぶろうとしているサルコジ大統領への批判が高まっている。大統領は5日、「胡主席と人権問題も議論した」と釈明する一方、「胡主席は話ができる人だ」と持ち上げた。仏人権団体はチベット問題の解決やノーベル平和賞受賞者の劉暁波氏の釈放などを求めデモを続けているが、当局は、デモ参加者やチベット旗を掲げた商店主らを拘束している。

 中国の人権状況を批判する「アムネスティ・インターナショナル」などは4日以降、50〜300人規模のデモをパリやニースで実施。当局は、「劉氏釈放を」と書いた参加者の傘を奪って6人を逮捕するなどした。

 両首脳は今回、総額200億ドル(約1兆6100億円)のビジネス契約を結ぶ予定。5日には仏南部ニースで2回目の会談を行い、仏が次回の主要20カ国・地域(G20)首脳会議の議長国となるのを見すえ、来春にも中国で国際金融システム改革に関する国際会議を開くことで合意した。中国側は今回、人権問題の討議を避ける▽記者会見は行わない−−などを求めたとみられている。

 「アムネスティ」仏支部のアラサス氏は毎日新聞に「仏は中国とのビジネスを重視し、重要な人権問題を無視した」と批判し、デモを継続すると述べた。
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